The abstract

仕事、趣味、家族についてまとめます。




パンピー(一般民衆)は統計データにだまされる

週刊ダイヤモンド「統計学」自由自在!

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記事タイトルは過剰な煽りです 笑

以下2点、重要と認識しました。

・統計は正しく使いこなすこと

・統計データにだまされない事

 

710円以上の価値がありました。

価値があったコンテンツは以下となります。

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◆ Excelで重回帰分析

 

◆ ビジネスで統計学を実践

 

◇ JR東日本ウォータービジネス

・自販機データを分析

・コールドからホットに切り替えるタイミングを統計データから分析

・クラスタ分析から切り替えタイミングをシミュレーション

・同じエキナカの自販機でも切り替えタイミングが違う分析結果が出た

・新幹線のホームでは、買ってもすぐに温かい社内に入るため、ホットの需要が弱い

 

◇ エステー

・気象、販売データから「ムシューダ指数」を算出

・過去の実績を基にした販売トレンド、気温、降水日数、天気などの予測を合わせ、多変量解析を行った

・解析結果から次のシーズンの前年比予測を週ごとに出す

・算出にはウェザーニュースが協力している

 

◆ 統計を読み解く/世の中の数字を疑え 統計力の磨き方

・がん死亡率が年々増加する本当の理由

・平均貯蓄残高 平均とメディアン(中央値)とモード(最頻値)

・消費者物価 多数あるインフレ率 正しいのはどれ?

・賃金、雇用 増えているのかいないのか

・GDP統計 予測はなぜ外れるのか

 

◆ 統計の情報源

 

週刊ダイヤモンド 「統計学」自由自在

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週刊ダイヤモンド バックナンバーはこちら

 

--- 以下、デイリーダイヤモンドより ---

 

【日本と世界の株価指数】

Yahoo!ファイナンス「世界の指数・長期金利」
国内株価指数は時系列データあり(ダウンロードは不可)。他国のサイトでは、一部で時系列データのダウンロードも可能(トップページの下部にリンクあり)。

Bloomberg「世界の株価指数」
時系列データはないがインタラクティブチャートで各時点の株価等を表示可能。対象国が広い。

日経平均プロフィル「日経の指数」
日経平均株価、JPX400などに関する各種資料。日次・月次の時系列データをダウンロード可能。

東京証券取引所「マーケット情報」
東証株価指数(TOPIX)や売買状況など。情報は豊富だが、長期時系列データは有料。

【為替】

Yahoo!ファイナンス「外為(FX)情報」
(コード一覧)
世界の主要通貨ペアのインタラクティブチャート。日本円の対主要通貨レートについては「株価検索」にコードを入れることで時系列データも表示可能(ダウンロードは不可)。

Bloomberg「主要クロスレート」
世界の通貨ペアのインタラクティブチャート。時系列データはないがペアの種類が非常に豊富。

日銀「時系列統計データ検索サイト・各種マーケット関連統計」
ドル円とユーロドルのレート等(日次、月次)、実行為替レートの長期時系列データがダウンロードできる。

米連邦準備制度理事会(FRB)「Foreign Exchange Rates」
主要国通貨の対ドルレートの時系列データがある(上記URLは日次。「G.5」に月次、「G.5A」に年次)。「DDP」で通貨、期間を指定してダウンロード可能。

国際通貨研究所「GMVI ・購買力平価 等」
ドル円、ユーロドル、ユーロ円の購買力平価や相場(月中平均)のデータが入手できる。

【日本と世界の金利】

財務省「国債金利情報」
日本国債の金利。流通市場における実勢価格に基づいて算出。時系列データのダウンロードが可能だが、日次のみ。

米連邦準備制度理事会(FRB)「Selected Interest Rates - H.15」
米国の金利等の長期時系列データ(日次、週次、月次、年次)。国債利回りは「Treasury constant maturities」。

Bloomberg「金利/債券」
各国国債利回りの一覧。インタラクティブチャートもあるが「銘柄コード」で指定が必要。googleなど検索サイトで「bloomberg ドイツ国債10年」などと検索して飛ぶのが早い。

【人口】

総務省統計局「国勢調査」
人口、世帯数、労働状況、職業・産業など、さまざまな統計の基礎となる調査。日本に住む全ての人を対象として4年に1度行われ、集計が終わったデータから順次発表される。グラフやマップ、県別ランキングなども豊富にある。

国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集」
「将来推計人口・世帯数」
「人口統計資料集」では日本と世界の長期時系列データをダウンロード可能。「将来推計人口」は経済や社会保障制度の予測のベースとなる重要統計。経済予測の中でも確度は高いとされる。

厚生労働省「人口動態調査」
出生、死亡、婚姻、離婚などの届け出に基づく、人口動態の基礎データ。各実数や率など。

【GDP】

内閣府「国民経済計算(GDP統計)」
速報と確報、四半期と年度と暦年、季節調整系列と原系列、実額と増加率と寄与度、名目と実質など種類が多いので注意。時系列データもダウンロード可能だが、あちこちに分散して格納されリンクが入り組んでいるため混乱する。「主要統計データ」は上記ページ内にあり。より詳しいデータの最新時系列は「四半期別GDP速報」→「統計表一覧」と進むのが最短。また「四半期別GDP速報」→「統計データ一覧」→最新年に、各種時系列データをまとめたPDFがあり一覧するには便利。

【財政、社会保障】

財務省「わが国の財政状況」
「国債(関連資料・データ)」
予算・決算、税収、国・地方の債務などの基礎データ。予算・決算の時系列データは「関連資料・データ」にあり。一方、国債残高等は「国債」の方にあって分かりにくい。政府債務や国債残高の長期時系列などPDFでしか提供のないものも多い。

日本銀行「時系列統計データ検索サイト」
政府債務、国債残高と保有者内訳などの時系列データがダウンロード可能。

内閣府「中長期の経済財政に関する試算」
財政再建目標とその達成見通しに関わる重要な推計(PDFのみ)。なおプライマリーバランスのデータは「国民経済計算」にある。

厚生労働省「将来の厚生年金・国民年金の財政見通し」
「社会保障に係る費用の将来推計について」
年金の「財政検証結果」と関連資料。医療・介護と社会保障費全体の将来推計は「政策について」→「社会保障全般」→「社会保障改革」のページ内(PDFのみ)。

国立社会保障・人口問題研究所「社会保障費用統計」
部門別の社会保障費用や財源など。国際比較もあり。 

【賃金・雇用】

厚生労働省「毎月勤労統計調査」
雇用や賃金の動向を見る上での重要統計。景気判断やGDP推計の材料ともなる。

厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」
ハローワークにおける求人、求職、就職の状況の調査。有効求人倍率などが算出される。

総務省統計局「労働力調査」
標本抽出により就業・求職状況や雇用形態等を調査。就業・雇用者数、完全失業率、正規・非正規の比率などが算出される。

労働政策研究・研修機構「統計情報」
「労働統計データ検索システム」では上記を含む各種統計をデータベース化して提供しており非常に便利。また「ユースフル労働統計」では複数の統計を組み合わせて加工し、新たな指標を算出している。

【家計】

総務省統計局「家計調査」
抽出世帯を対象に家計の収支とその内容、貯蓄・負債等を調査。国民生活の実態の把握とともに、さまざまな統計の基礎となる。主要都市別のランキングもあり。

総務省統計局「家計消費状況調査」
家計調査を補完するもので、情報通信関連やネット通販、高額商品・サービス等の消費状況を調査。

総務省統計局「全国消費実態調査」
5年に1度の調査。家計調査を補完するもので、対象世帯数がより多い。地域別や世帯属性別の実態等を明らかにするのが目的。

【物価】

総務省統計局「消費者物価指数(CPI)」
各種総合指数、品目別・地域別の指数など。詳細データは「時系列データ」または「月報」にある。

日本銀行「時系列統計データ検索サイト」
企業物価指数(輸出入物価指数を含む)などのデータがある。

東大日次物価指数プロジェクト
2013年に公開開始された新たな指数。スーパーマーケットのPOSデータを活用し、税抜価格で算出。対象品目はCPIより狭い。集計が迅速で消費者実感に近いとされる。

【景気】

内閣府「景気動向指数」
生産、消費、雇用などさまざまな指標の動きを総合した景気の総合指標。景気の現状や局面(「山」「谷」、「後退期」など)の判断、先行きの予測に使われる。

内閣府「景気ウォッチャー調査」
別名「街角景気指数」。スーパーやコンビニの店長、タクシー運転手など景気に敏感な業種の人々に、景気の現状・見通し判断を聞く。国民が肌で感じる景況感を示すとされる。

財務省「法人企業統計」
売上高、利益、設備投資、人件費など、多彩な情報がある。時系列データはデータベースで提供されているが、項目の指定方法が独特でやや煩雑。

日本銀行「短観」
企業の景況感や人員の過不足感、売上高、利益、設備投資などの計画をまとめた統計。法人企業統計とともに、景気判断の重要な材料とされる。

以下はいずれも中小・零細企業や地方企業を対象とし、法人企業統計や短観を補完する統計。
中小企業庁「中小企業景況調査」
総務省統計局「個人企業経済調査」
日本商工会議所「LOBO調査(早期景気観測)」

以下も景気の状況を示すものとして注目される統計。件数に加え、負債総額、業種・地域別、倒産の要因などのデータもある。
帝国データバンク「倒産集計」
東京商工リサーチ「全国企業倒産状況」

【生産】

経済産業省「鉱工業指数」
主に製造業の状況を示す。特に「生産指数」の注目度が高いが、在庫指数や稼働率指数も重要。

経済産業省「工業統計調査」
製造業の状況を示す。鉱工業指数やGDPの基礎となる統計調査。

以下の2つは設備投資の先行指標とされる。ただし大口受注等の影響で振れが大きくなりやすい面もある。
内閣府「機械受注統計調査報告」
日本工作機械工業会「工作機械受注統計」

自動車の生産、販売、輸出、需要見通しなど。自動車産業は裾野が広く、経済への影響が大きいため注目度が高い。
日本自動車工業会「統計速報」
日本自動車販売協会連合会「統計データ」

【消費】

内閣府「消費動向調査」
全国の世帯からの抽出調査。暮らし向きや支出予定、雇用環境、耐久消費財の買い時判断を聞く。結果は「消費者態度指数」(消費者マインド)として表される。加えて物価の見通しも調査。

経済産業省「商業動態統計」
卸売業と小売業の販売統計。GDP速報や景気動向指数の基礎データの一つ。

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」
サービス業の売上高、利用者数・入場者数の統計。GDP速報の基礎データの一つ。

以下は品目別・地域別の販売統計や景況感など。消費の面からの景気の判断材料として注目度が高い。
日本百貨店協会「百貨店売上高」
日本スーパーマーケット協会「販売統計」

その他、各業界団体の販売統計もある。
日本チェーンストア協会(スーパー等)
日本フランチャイズチェーン協会(コンビニ等)
日本ショッピングセンター協会
日本通信販売協会
日本旅行業協会

【貿易、国際収支】

財務省貿易統計
相手国別や品目別の輸出入額、貿易収支、貿易指数など。どこに何があるかやや分かりにくく、目的のデータを探すには若干慣れが必要。主要な時系列データは「輸出入額の推移(地域(国)別・主要商品別)」にあり。

財務省「国際収支状況」
経常収支は国際収支の一部。日銀の「時系列統計データ検索サイト」からもダウンロードできる(上記ページにリンクあり)。

日本貿易振興機構(JETRO)「国・地域別情報(J-FILE)」
「日本のドル建て貿易概況」は他にないデータで有益。国際収支統計(ドル建て)、直接投資統計、世界各国の貿易統計(過去3年分)などもある。

【米国】

FedStats「Economic and Financial Data」
FedStatsは米国の公的統計のポータルサイト。上記ページでは各統計の最新発表値とリンクが一覧できる。

商務省経済統計局(ESA)「ECONOMIC INDICATORS」
経済分析局とセンサス局の監督局。実際の統計作成は両局が行うが、主要統計へのリンクがまとめられており入り口として使える。

商務省経済分析局(BEA)
GDP、歳入歳出、貿易統計、国際収支、個人所得、消費支出、企業・産業関連統計など。テーマごとに整理されたページ構成で分かりやすい。

商務省センサス局「Topics」
住宅関連統計、小売り売上高、貿易統計、人口動態、家計関連の統計など。

労働省労働統計局「Data Tools」
労働関連の各種統計に加え、マーケットに多大な影響を与える雇用統計や、物価指数、家計調査を担当。

連邦準備制度理事会(FRB)「Economic Research & Data」
金融、通貨関連のデータに加え、鉱工業生産指数もFRBが発表している。

財務省「Data and Charts Center」
「Monthly Treasury Statement」
「Data and Charts Center」に長期金利のデータ、財政関連のチャートなど。「Monthly Treasury Statement」に財政収支(月次)。

行政管理予算局「Historical Tables」
財政収支、政府債務の長期時系列データ。

全米供給管理協会(ISM)
市場にも影響の大きい「ISM製造業/非製造業景況指数」を算出。「Publications & News」 にレポートあり。時系列データは有料。

コンファランスボード
「消費者信頼感指数」「景気先行指数」などを発表する民間調査機関。「Economic Indicators」にリリースあり。時系列データは有料。

ミシガン大学「消費者信頼感指数」
カンファレンスボードと並ぶ消費関連統計。時系列データのダウンロードが可能。

民間機関による住宅関連指標。基本データは無料でダウンロード可能。
全米不動産協会「中古住宅販売件数」
S&Pケース・シラー住宅価格指数

【欧州】

eurostat「Data」
EUに関する統計が一通り揃っている。データはツリー方式でテーマごとに階層を降りて探す。

欧州中央銀行(ECB)「Statistics」
通貨、金融関連、各国および地域の財政や経常収支などのデータ。

【中国】

中国国家統計局「统计数据」
英語版も併記。基礎的な経済統計はほぼここで事足りるが、ダウンロードは要登録。

中国税関統計(海关总署「海关统计」)
貿易統計。英語版もあるが、統計データは中国語版のみ。またダウンロードはできない。

中国人民銀行「调查统计司」
注目度の高い融資総額など金融関連の統計。データはダウンロード可能だが、英語版には古いデータしかない。

中国银行业监督管理委员会「统计信息」
日本の金融庁に相当。銀行のリスク管理指標など金融関連の統計データ。英語版は情報が古い。

【世界】

国際通貨基金(IMF)「Data」
特に注目度が高いのは「World Economic Outlook」(世界経済見通し)。データベースには世界各国・地域の経済・金融関連の時系列データがあり、横比較もできる。操作は直感的で分かりやすい。

世界銀行(World Bank)「Data」
経済はもちろん、社会、環境まで幅広いデータがある。国別、テーマ別で検索可能。操作は分かりやすく、グラフやマップなどビジュアル資料が豊富なのも特徴。

経済協力開発機構(OECD)「Statistics」
先進国(OECD加盟国)+主要新興国の経済、社会等の統計データベース。さまざまな資料の出典になることも多いが、データの更新がやや遅いのが難点。

総務省統計局「世界の統計」
世界各国の人口、経済、社会、文化などの統計を簡潔に編集したもの。「本書の内容」からデータをダウンロード可能。概略をつかむのに便利。

日本貿易振興機構(JETRO)「国・地域別情報(J-FILE)」
世界各国・地域の基礎的経済指標、貿易や投資に関わるデータが分かりやすく整理されている。複数国・地域での比較も可能。

外務省「主要経済指標」
主要国の経済・金融関連データがコンパクトにまとめられている。PDFのみ、毎月更新。あまり知られていないが便利。

米国中央情報局(CIA)「The World Factbook」
国を選択すると、世界各国のデータが見られる。また「COUNTRY COMPARISON」では世界ランキングも。シンプルで分かりやすいが、データの定義や性質については注意も必要。

Markit Economics「PMI」
市場にも影響の大きい景況感の指標「購買担当者指数」(Purchasing Managers' Index)を発表する民間調査会社。結果は「プレスリリース」で発表。日本語ページあり。

【原油価格、資源・農産物価格】

米国エネルギー情報局(EIA)
原油、天然ガス、石炭、バイオ燃料、原子力など、エネルギー関連の需給・価格データが充実。原油価格の時系列データなら、「Sources & Uses」の中の「Petroleum」→「DATA」→「Prices」と進んだ後、データの種類を選択する。指標として一般的に使われるのは「NYMEX Futures Prices」の「Crude Oil (Light-Sweet, Cushing, Oklahoma)」「Contract 1」(WTI先物期近)。「Spot Prices」にはブレントのデータもあり。

IMF「Primary Commodity Prices」
各種品目の、年次、四半期、月次、週次の平均スポット価格および指数のデータあり(原油ならブレントやドバイもある)。ただし週次は直近のみで、データのダウンロードが可能なのは月次のみ。

米国先物取引委員会(CFTC)
取引主体別(実需筋、投機筋など)の資金動向を示す非常に詳細なデータがある(時系列データはページ内「Commitments of Traders」)。ただし価格データはない。

日本エネルギー経済研究所 石油情報センター「価格情報」
ガソリンや灯油、軽油等の国内小売・卸売・産業用価格の調査データ。

【リファレンス集など】

「政府統計の総合窓口」(e-stat)
日本の政府統計のポータルサイト。各種統計データを地図に落とし込むなどの機能もある。検索機能がいま一つ使えないのが残念。

国立国会図書館「統計資料レファレンス・ガイド」
分野別に統計の情報源を紹介。幅広く網羅し、それぞれの長所や留意点も記されている。

日本貿易振興機構(JETRO)「テーマ別調べ方ガイド」
「国別ビジネス資料・情報源ガイド」
ビジネスや産業、市場、貿易に関わることを中心に、世界の統計・調査資料の情報源を紹介。

野口悠紀雄の使える!「経済データ」への道案内(ダイヤモンド・オンライン)
日本、世界の経済データを探せるリンク集。各統計の使い方や使い勝手についてのコメントも。

日本銀行「時系列データ検索サイト」
金融関連のデータが充実。利用者が検索条件を指定する方式で、慣れが必要だが詳細な情報を得られる。グラフ化やダウンロードも一発。


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